理念

スポーツクラブ・フィットネスクラブの現状と今後

日本のスポーツ・フィットネスクラブ産業は、１９８０年代半ばからスタートしました。
そのスタイルは、ジム・スタジオ・プールで構成された、いわゆる『総合型クラブ』がほとんどでしたが、近年では小規模クラブやヨガ・ピラティス・加圧トレーニングなどの単体ジム・スタジオのように、ターゲットを絞った業態や新たなコンセプトを打ち出すクラブが増えてきています。

このように、クラブが多様化し、提供されるプログラムも多彩になってきているフィットネス産業。利用者の選択肢は確実に広がっています。
しかし、民間フィットネス施設数は、2012年には3500件を超えたのにもかかわらず、国民全体の参加率は相変わらず3％台と伸び悩んでいるのが現状です。

日本を変えるのはスポーツ・フィットネス産業の振興

多くのスポーツクラブでは、シニア層の割合が年々増加しています。
会員層の70％近くを中高年が占めるクラブや、クラブ会員の平均年齢が４０歳後半というクラブが珍しくありません。今後、この会員の高齢化はますます加速していくことでしょう。

健康的な高齢者が増えることは、医療や介護の負担を少しでも軽減するために必要です。超高齢社会を迎えている日本にとって、スポーツクラブの果たす役割は非常に大きといえます。

一方で、20代、30代のクラブ会員の割合は減少し続けています。今後、若い世代をターゲットとした低価格の商品づくりや、ランニングやテニス、フットサルなどのスポーツ愛好者が上手く活用できるクラブづくり、スポーツに関心がない人へのアプローチも必要となってきます。

地域に融合した“集う”クラブづくりが必要です。

スイミングに代表される子どものスクール会員も、少子化の影響で集客に苦戦しているクラブがほとんどです。
各種習い事ランキングでは常に上位のスイミングスクールでも、お客様は勝手に集まってはくれません。今までの販売促進方法では結果が出なくなってきているのです。

しかし、スポーツ系スクールは常に保護者のニーズが高いため、サービス提供の仕方や、商品の売り方に工夫をすれば、まだまだ集客を伸ばす可能性が大いにあります。

事実、少子化にもかかわらず会員数を伸ばしているクラブもあるのですから。

運動不足の若者が増加し、子どもの運動能力の低下が問題視されている現状。
スポーツクラブに通っていただく方を増やすことは将来の日本を創ることにもつながっていくことでしょう。

組織概要