運営組織

理念

スポーツ・フィットネス産業への国民参加率上昇を目指し、国民の健康増進、医療費、介護費の削減を目指す。
より多くのスポーツフィットネス業界の方に影響を与えることのできる人になる。

 

スポーツクラブ・フィットネスクラブの現状と今後

日本のスポーツ・フィットネスクラブ産業は、1980年代半ばからスタートしました。
そのスタイルは、ジム・スタジオ・プールで構成された、いわゆる『総合型クラブ』がほとんどでしたが、近年では、小規模クラブやヨガ・ピラティス・加圧トレーニングなどの単体ジム・スタジオのように、ターゲットを絞った業態や新たなコンセプトを打ち出すクラブが増えてきています。

このように、クラブが多様化し、提供されるプログラムも多彩になってきているフィットネス産業。利用者の選択肢は確実に広がっています。しかし、民間フィットネス施設数は、2012年には3500件を超えたのにもかかわらず、国民全体の参加率は相変わらず3%台と伸び悩んでいるのが現状です。

 

日本を変えるのは スポーツ・フィットネス産業の振興

多くのスポーツクラブでは会員のシニア層割合が、年々増加しています。
会員層の70%近くを中高年が占めるクラブや、クラブ会員の平均年齢が40歳後半というクラブが珍しくありません。
今後、この会員の高齢化はますます加速していくことでしょう。

健康的な高齢者が増えることは、医療や介護の負担を少しでも軽減するために必要です。
超高齢社会を迎えている日本にとって、スポーツクラブの果たす役割は非常に大きといえます。

一方で 20代30代のクラブ会員の割合は減少し続けています。
今後、若い世代をターゲットとした、低価格の商品づくりや、ランニングやテニス、フットサルなどのスポーツ愛好者が上手く活用できるクラブづくり、スポーツに関心がない人へのアプローチも必要となってきます。

地域に融合した“集う”クラブづくりが必要です。

スイミングに代表される子どものスクール会員も、少子化の影響で集客に苦戦しているクラブがほとんどです。
各種習い事ランキングでは常に上位のスイミングスクールでも、お客様は勝手に集まってはくれません。今までの販売促進方法では結果が出なくなってきているのです。

しかし、スポーツ系スクールは常に保護者のニーズが高いため、サービス提供の仕方や、商品の売り方に工夫をすれば、まだまだ集客を伸ばす可能性が大いにあります。

事実、少子化にもかかわらず会員数を伸ばしているクラブもあるのですから。

運動不足の若者が増加し、子どもの運動能力の低下が問題視されている現状。
スポーツクラブに通っていただく方を増やすことは将来の日本を創ることにもつながっていくことでしょう。

 

運営組織

   

運営組織名   一般社団法人 日本スポーツ支援機構

代表理事      水藤 英司 

所在地
東京オフィス        東京都千代田区神田紺屋町46 5F
名古屋オフィス    愛知県名古屋市緑区若田3‐710

連絡先       TEL: 052-228-8499    FAX:052-228-8498

 設立        2012年3月1日 

業務内容
スポーツクラブ・フィットネスクラブ コンサルティング
カルチャーセンター、スイミングスクール コンサルティング
社員研修・運動指導業務委託
セミナー企画・運営
スポーツイベント企画・運営